中国で家電や生活雑貨を開発する際、OEMかODMかという名称だけで依頼先を選ぶと、想定した変更ができないことがあります。呼び方は企業によって異なるため、誰がどこまで設計し、どの資料を共有できるかを具体的に確認することが出発点です。
まず、商品の独自性を出したい箇所を整理します。色や表面仕上げを変えたいのか、外形や操作方法を変えたいのか、機能や内部構造まで新しくしたいのか。既存設計を活用できる部分と、新たな設計・検証が必要な部分を分けると、開発範囲が見えやすくなります。
既存製品を基にする場合も、変更の影響は見た目だけにとどまりません。例えば、筐体の形状を変えることで、内部の配置や放熱、組立方法まで見直しが必要になる場合があります。「外観だけの変更」と決めつけず、変更箇所と関連する機能を確認します。
開発開始前には、設計担当、図面やデータの提供範囲、試作と評価の担当、量産後の技術対応を一覧にして双方で確認します。既存設計に使われる部品の継続調達や、将来の改良に対応できるかも、商品の販売期間に関わる確認事項です。
日立貿易は、ファブレス製造と技術・品質支援の立場から、日本側の企画意図と中国側の製造条件を整理します。開発方式の名前だけで判断せず、実際の設計分担と確認範囲をそろえることが、商品化を進める土台になります。
「こんな商品を作れる？」「中国で調達できる？」など、まずはお気軽にご相談ください。具体的な仕様や数量が決まっていない段階でも大丈夫です。まずは気軽に相談する
